パソコン回収センター

コラム

2023年11月6日パソコンの無料回収、4つの方法と安全性を徹底比較
- パソコンの無料回収は、主に4つの方法があります。
  それぞれの安全性や、なぜ無料なのか？サービスの成り立ちも踏まえ徹底比較していきたいと思います。
  
  ◼︎パソコンメーカー
  ◼︎自治体
  ◼︎パソコンリサイクル会社
  ◼︎廃品回収業者
  
  1.パソコンメーカー
  メーカーにインターネットや電話で問い合わせ、パソコンやディスプレイにPCリサイクルマークがついている場合は無料回収してもらえます。
  無料の理由は、PCリサイクルマークがついているパソコンには、販売代金にPCリサイクル費用が上乗せされています。つまり、すでに廃棄費用を支払い済みなのです。
  2003年10月に施行された資源有効利用促進法が基になっており、メーカーは販売したパソコンの回収・リサイクルが義務づけられているからです。
  
  2. 自治体
  多くの自治体では、ゲーム機や携帯電話といった小型家電の無料回収を行っています。一般的な回収方法は公共施設や大型ショッピングセンターに回収ボックスを設置する方式をとっていますので、投函することで回収できます。（デスクトップや液晶モニターはほぼ回収不可）
  無料の理由は、リサイクルを目的として回収しており、パソコン、携帯電話やデジタルカメラ等の小型家電製品は、金銀などの貴金属、リチウム、パラジウムなどの希少金属が含まれており、「都市鉱山」とも呼ばれ、産業用の貴重な資源として再利用することができるからです。
  
  3. パソコンリサイクル会社
  パソコンリサイクル会社に連絡不要で送るだけで、パソコンの廃棄できます。PCデータ消去無料。そのほかも資源化料金は一切かかりません。
  無料の理由は、回収したパソコンのデーター消去をおこなったのちに再利用（リユース）したり、部品を再生したりすることで、費用の負担をまかなっています。
  
  4. 廃品回収業者
  チラシ配や、町中を大音量で巡回しているような廃品回収業者もパソコンの無料回収を行っています。指定場所に持ち込みするか巡回中に呼び止める方法があります。
  無料の理由は、中古品等の転売を目的として回収を行っているからです。
  
  ◼︎安全性が高いのは？？
  パソコンメーカー、自治体の無料回収は、公的機関が行っているため、安全性が高いと言えます。
  廃品回収業者は、高額な処理料金を請求されるなどトラブルの報告が多く、安全性は低いと言えます。
  
  メーカー・自治体の無料回収は安心ですが、制約や時間がかかります。
  リサイクル会社やパソコン回収業者は当日でも回収可能です。利用する前に住所や連絡先、企業名などしっかり確認しておいたほうがより安心です。
  
  パソコン回収センターでは、パソコン回収についてのご相談も承っております。
  ご不明点などあれば、お気軽にご相談くださいませ！
2023年10月17日小型家電リサイクル法って何？？
- 小型家電リサイクル法は、2013年に施行された法律です。
  この法律は、パソコン、携帯電話、デジタルカメラ、ゲーム機、時計、炊飯器、電子レンジ、ドライヤー、扇風機など、一般消費者が日常生活で使う小型家電を、適正に回収・リサイクルすることを目的としています。
  
  この法律では、パソコン本体だけでなく、資源有効利用促進法では対象外だったプリンターやスキャナーも含まれています。
  自治体は、これらのパソコンを含む小型家電を分別して適切に処分する義務があります。
  
  具体的な回収方法としては・・・
  ◼︎家電量販店や自治体の粗大ゴミ回収センターに持ち込む
  ◼︎回収ボックスに投函する
  ◼︎宅配で回収してもらう
  小型家電リサイクル法は、私たちの生活に身近な法律です。
  不要になった小型家電は、ぜひ適切に回収・リサイクルしましょう！
2023年10月15日パソコンはゴミとして捨てられない！
- 平成15年10月1日から、パソコンは「粗大ごみ」として捨てられなくなりました。
  
  循環型社会を形成していくためにはリデュース（ゴミを減らす）、リユース（再使用する）、リサイクルの「3R」が必要不可欠であり、このような取り組みを積極的に推進していくことを目的とした「資源有効利用促進法」が施行されたことにより、パソコンの再利用とリサイクルが推進されることになりました。
  再利用やリサイクルを目的とした法律なので、粗大ゴミとしてパソコンを廃棄すると罰せられることがあるため、注意が必要です。
  パソコン本体だけでなく、液晶ディスプレイやブラウン管のディスプレイも対象となっています。なお、同じ周辺機器でもプリンターやスキャナーは資源有効利用促進法の対象外です。
  
  また、「小型家電リサイクル法」という法律もあります。この法律は、小型家電に含まれる貴金属やレアメタルを適切に処理することで、循環型社会を実現するために定められています。なお、この法律では、パソコン本体だけでなく、資源有効利用促進法では対象外だったプリンターやスキャナーも含まれています。自治体は、これらのパソコンを含む小型家電を分別して適切に処分する義務があります。
  
  法律とは関係ありませんが、処分する際には個人情報の流出にも注意しましょう！
  処分方法に関係なく、確実にデータ消去をしてから処分することが大切です。