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L O A D I N G

パソコン回収センター 安さに満足!回収費・データ消去・証明書発行¥0 最新のデータ消去技術を採用していて安心 多岐に渡る製品をまとめて回収できてらくらく

  • どんなに古くても
  • 壊れて動かなくても
  • 周辺機器もまとめて回収
  • HDDがないパソコンでも
  • PC需要高騰のため1台からOK

お気軽にお問い合わせください

  • 回収費・データ消去 / 証明書発行無料
  • 最新のデータ消去技術を採用
  • まとめて回収でらくらく

受付 9:00 - 17:00(休憩 12:00 - 13:00)
第3土曜・日曜祝日定休

回収したパソコンは無料でデータを完全消去

パソコン回収センターでは、大手企業などで採用されている強力なデータ消去の設備を導入しており、経済産業省や社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)のガイドラインに適合するデータ消去方法に加え、お客様の要求に適した幅広いデータ消去方式を提供しています。

  • 物理破壊消去

    データ記録部に物理的な穴をあける方法です。HDDの記録部分にピンポイントで加圧変形させ、記録磁性層を穴を開けて破壊します。

  • ソフトウェア消去

    ディスク上のファイルやフォルダーに対して、専用のソフトウェアによる上書き処理を行い、データの復元を不可能にする方法です。

  • 電磁破壊消去

    電磁破壊専用機器でハードディスクに強力な磁気を照射し、磁性体に記録されているデータを一瞬で完全破壊します。

データ消去の詳細を見る

引取証明書発行も無料

パソコン回収センターではお客様が資産譲渡をしたことと、データ消去を行ったことを明記した『引取証明書』を無料で発行いたします。その他にもより詳細な内容を記載した有料の証明書も各種ご用意してますので、安心して処分いただけます。
※証明書を郵送の場合は、別途送料を頂戴します。

証明書発行の詳細を見る

お見積りも回収費用も無料

重たくて大量にあるパソコンは運ぶのも大変・・・
パソコン回収センターでは、5台以上から最短即日で出張回収に伺います。もちろん、回収費用は無料。宅配回収と持ち込み回収を利用なら1台から対応可能です。

カンタンお問い合わせ

他より安く、安心、カンタンに
パソコンを処分するなら『パソコン回収センター』

パソコン回収センター

パソコンメーカー

リサイクル業者

データ消去費

¥0

有料

有料

証明書発行費

¥0

約¥5,000

約¥3,000

回収費

¥0

約¥5,000

約¥3,000

回収方法

出張 / 宅配 / 持ち込み回収

宅配回収のみ

宅配回収のみ

回収までの期間

最短即日

約2週間

約1週間

処理体制

自社でワンストップ体制で処理
安心・スピーディー

外部へ委託

外部へ委託

環境への配慮

自社でリユース・リサイクル

リサイクル

廃棄処分

お気軽にお問い合わせください

  • 回収費・データ消去 / 証明書発行無料
  • 最新のデータ消去技術を採用
  • まとめて回収でらくらく

受付 9:00 - 17:00(休憩 12:00 - 13:00)
第3土曜・日曜祝日定休

こんなお困りごとございませんか?

  • 回収作業に伴う費用が高すぎる
  • 法律に則った正規の業者が分からない
  • 不要な追加費用が発生するかも
  • 処分の仕方が分からない
  • データを確実に消去してほしい
  • 複数台まとめて処分したい
  • 個人情報流出不法廃棄などが心配
  • データ消去もまとめて依頼したい
  • 回収から処理までワンストップ体制で
    仲介手数料が掛からず費用を大幅カット可能

  • 回収から処理まで専門知識豊富な
    自社スタッフが対応するから安心

  • パソコンだけではなく周辺機器から
    スクラップまで様々な製品が回収可能

無料回収の理由は再利用できるから

当社は再利用を目的としておりますので、”リサイクルできるもの”のみを受け入れております。動作しなくなってしまった製品でも、すべての部品が壊れていることはまずありません。ほとんどの場合は一部の部品を交換するだけで再利用できるものも数多くあります。また、製品を構成する部品はリサイクル可能なものです。「混ぜればゴミ、分別すれば資源」となり、分類することにより金属、古紙、プラスチックは再利用可能なものとなります。これらを販売するで無料回収を実現しています。

選べる3種類の回収方法

回収の際にご提示いただくもの

お品物 / 回収依頼書

※個人のお客様は別途以下の
『本人確認書類のコピー』が必要になります。

運転免許証、運転経歴証明書、各種健康保険証、住民基本台帳カード、各種福祉手帳、日本国パスポート、各種年金手帳、在留カード、特別永住者証明書、学生証、その他官公庁発行の写真付き身分証明書(国・市区町村の役所発行のもの)

無料出張査定対応エリア
5台から承ります。大口案件もお任せください!

東京都

千代田区・中央区・港区・新宿区・文京区・台東区・墨田区・江東区・品川区・目黒区・大田区・世田谷区・渋谷区・中野区・杉並区・豊島区・北区・荒川区・板橋区・練馬区・足立区・葛飾区・江戸川区・八王子市・立川市・武蔵野市・三鷹市・青梅市・府中市・昭島市・調布市・町田市・小金井市・小平市・日野市・東村山市・国分寺市・国立市・福生市・狛江市・東大和市・清瀬市・東久留米市・武蔵村山市・多摩市・稲城市・羽村市・あきる野市・西東京市

神奈川県

横浜市・川崎市・相模原市・横須賀市・平塚市・鎌倉市・藤沢市・小田原市・茅ヶ崎市・逗子市・三浦市・秦野市・厚木市・大和市・伊勢原市・海老名市・座間市・南足柄市・綾瀬市

お持ち込み先

持ち込み回収をご希望の方はまずはお問い合わせください。

サンビーム株式会社

〒252-0325 神奈川県相模原市南区新磯野268

お車でお越しの方は、ナビの入力を「新磯野191」もしくは「新磯野202」で検索願います。
目的地の向かいが事業所となります。分からない場合はお気軽にご連絡ください。

運営会社情報

お気軽にお問い合わせください

  • 回収費・データ消去 / 証明書発行無料
  • 最新のデータ消去技術を採用
  • まとめて回収でらくらく

受付 9:00 - 17:00(休憩 12:00 - 13:00)
第3土曜・日曜祝日定休

主な回収可能製品

  • デスクトップパソコン
    サーバー

  • ノートパソコン

  • 液晶一体型パソコン

  • HDD無しパソコン

  • 液晶ディスプレイ

  • Mac

  • スマートフォン

  • タブレット

  • 自作パソコン

その他にもキーボードやマウスなど、
様々な製品を回収しております。

回収品目の詳細を見る

お客様の声

回収実績

  • 2023年6月26日

    神奈川県横浜市

    業種

    不動産賃貸業

    回収内容

    デスクトップパソコン10台

  • 2023年6月25日

    東京都千代田区

    業種

    飲食業

    回収内容

    ノートパソコン5台
    タブレット20台

  • 2023年6月21日

    東京都あきる野市

    業種

    化学工業

    回収内容

    デスクトップパソコン36台
    ノートパソコン16台
    Macbook10台
    液晶ディスプレイ4台
    スマートフォン59台

  • 2023年6月13日

    神奈川県川崎市

    業種

    家具建具小売業

    回収内容

    ノートパソコン14台
    液晶ディスプレイ10台
    スマートフォン3台

  • 2023年6月7日

    神奈川県横須賀市

    業種

    銀行・信託業

    回収内容

    デスクトップパソコン60台

  • 2023年5月26日

    神奈川県横浜市

    業種

    不動産賃貸業

    回収内容

    デスクトップパソコン10台

  • 2023年5月25日

    東京都千代田区

    業種

    飲食業

    回収内容

    ノートパソコン5台
    タブレット20台

  • 2023年5月21日

    東京都あきる野市

    業種

    化学工業

    回収内容

    デスクトップパソコン36台
    ノートパソコン16台
    Macbook10台
    液晶ディスプレイ4台
    スマートフォン59台

  • 2023年5月13日

    神奈川県川崎市

    業種

    家具建具小売業

    回収内容

    ノートパソコン14台
    液晶ディスプレイ10台
    スマートフォン3台

  • 2023年5月7日

    神奈川県横須賀市

    業種

    銀行・信託業

    回収内容

    デスクトップパソコン60台

  • 2023年4月26日

    神奈川県横浜市

    業種

    不動産賃貸業

    回収内容

    デスクトップパソコン10台

  • 2023年4月25日

    東京都千代田区

    業種

    飲食業

    回収内容

    ノートパソコン5台
    タブレット20台

  • 2023年4月21日

    東京都あきる野市

    業種

    化学工業

    回収内容

    デスクトップパソコン36台
    ノートパソコン16台
    Macbook10台
    液晶ディスプレイ4台
    スマートフォン59台

  • 2023年4月13日

    神奈川県川崎市

    業種

    家具建具小売業

    回収内容

    ノートパソコン14台
    液晶ディスプレイ10台
    スマートフォン3台

  • 2023年4月7日

    神奈川県横須賀市

    業種

    銀行・信託業

    回収内容

    デスクトップパソコン60台

  • 2023年3月26日

    神奈川県横浜市

    業種

    不動産賃貸業

    回収内容

    デスクトップパソコン10台

  • 2023年3月25日

    東京都千代田区

    業種

    飲食業

    回収内容

    ノートパソコン5台
    タブレット20台

  • 2023年3月21日

    東京都あきる野市

    業種

    化学工業

    回収内容

    デスクトップパソコン36台
    ノートパソコン16台
    Macbook10台
    液晶ディスプレイ4台
    スマートフォン59台

  • 2023年3月13日

    神奈川県川崎市

    業種

    家具建具小売業

    回収内容

    ノートパソコン14台
    液晶ディスプレイ10台
    スマートフォン3台

  • 2023年3月7日

    神奈川県横須賀市

    業種

    銀行・信託業

    回収内容

    デスクトップパソコン60台

よくある質問

  • 証明書はどのくらいで届きますか?

    • 各種証明書はパソコンお預かりから3週間程度の日数を頂く場合がございます。
      郵送の場合は別途送料がかかります。

  • データ消去証明書はどのような内容ですか?

    • 弊社では無料1種と、有料2種類がございます。

      - 引き取り証明書(無料)
      回収させて頂いたものの、引き取り日、引き取り場所、引き取り内容(パソコン本体の機種、台数)データ消去日 、消去方法をまとめてリスト形式で記載いたします。

      - 引き取り証明書(有料)
      回収させて頂いたものの、引き取り日、引き取り場所、引き取り内容(パソコン本体のメーカー、種類、型番、台数)、データ消去日、消去方法をまとめてリスト形式で記載いたします。
      資産移動の証明書としてもお使い頂けるものとなっており、一般的な形式となります。

      - 画像付きデータ消去証明書(有料)
      回収させて頂いたものの一台一台につき、引き取り日、引き取り場所、引き取り内容(パソコン本体のメーカー、種類、パソコン本体の型番、シリアル番号、ハードディスクのメーカー、ハードディスクのシリアル番号、ハードディスクの容量、台数)、データ消去日、データ消去方法、ハードディスクを破壊前と後の結果画像データを記載いたします。
      一台一台の証明書になりますので、しっかりと履歴を残したい企業様に人気のオプションとなっております。
      詳しくはこちらをご確認ください

  • 消去した記憶媒体の証明書がほしいのですが発行できますか?

  • マニフェスト(産業廃棄物管理表)は発行できますか?

    • パソコン回収センターでの処分は、回収した品目の廃棄を行わないため、廃棄物が適正に処理されたかを確認するマニフェストは不要です。
      マニフェストに代わり、回収した処分品の適切な取り扱いをお約束する、引き取り証明書を発行させていただきます。

  • ハードディスク以外の記憶媒体は消去ではなく、破砕依頼はできますか?

    • はい、可能です。
      パソコン回収依頼の際、破壊消去の依頼をして頂くようお願いをいたします。
      また、データ消去の方法をご指定いただく事も可能ですので、ご要望ください。

  • データ消去に費用はかかりますか?

よくある質問をもっと見る

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  • 回収費・データ消去 / 証明書発行無料
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パソコンや電子機器を
処分・回収する際のお役立ち情報

  • 2023年11月6日 パソコンの無料回収、4つの方法と安全性を徹底比較

    • パソコンの無料回収は、主に4つの方法があります。
      それぞれの安全性や、なぜ無料なのか?サービスの成り立ちも踏まえ徹底比較していきたいと思います。

      ◼︎パソコンメーカー
      ◼︎自治体
      ◼︎パソコンリサイクル会社
      ◼︎廃品回収業者

      1.パソコンメーカー
      メーカーにインターネットや電話で問い合わせ、パソコンやディスプレイにPCリサイクルマークがついている場合は無料回収してもらえます。
      無料の理由は、PCリサイクルマークがついているパソコンには、販売代金にPCリサイクル費用が上乗せされています。つまり、すでに廃棄費用を支払い済みなのです。
      2003年10月に施行された資源有効利用促進法が基になっており、メーカーは販売したパソコンの回収・リサイクルが義務づけられているからです。

      2. 自治体
      多くの自治体では、ゲーム機や携帯電話といった小型家電の無料回収を行っています。一般的な回収方法は公共施設や大型ショッピングセンターに回収ボックスを設置する方式をとっていますので、投函することで回収できます。(デスクトップや液晶モニターはほぼ回収不可)
      無料の理由は、リサイクルを目的として回収しており、パソコン、携帯電話やデジタルカメラ等の小型家電製品は、金銀などの貴金属、リチウム、パラジウムなどの希少金属が含まれており、「都市鉱山」とも呼ばれ、産業用の貴重な資源として再利用することができるからです。

      3. パソコンリサイクル会社
      パソコンリサイクル会社に連絡不要で送るだけで、パソコンの廃棄できます。PCデータ消去無料。そのほかも資源化料金は一切かかりません。
      無料の理由は、回収したパソコンのデーター消去をおこなったのちに再利用(リユース)したり、部品を再生したりすることで、費用の負担をまかなっています。

      4. 廃品回収業者
      チラシ配や、町中を大音量で巡回しているような廃品回収業者もパソコンの無料回収を行っています。指定場所に持ち込みするか巡回中に呼び止める方法があります。
      無料の理由は、中古品等の転売を目的として回収を行っているからです。

      ◼︎安全性が高いのは??
      パソコンメーカー、自治体の無料回収は、公的機関が行っているため、安全性が高いと言えます。
      廃品回収業者は、高額な処理料金を請求されるなどトラブルの報告が多く、安全性は低いと言えます。

      メーカー・自治体の無料回収は安心ですが、制約や時間がかかります。
      リサイクル会社やパソコン回収業者は当日でも回収可能です。利用する前に住所や連絡先、企業名などしっかり確認しておいたほうがより安心です。

      パソコン回収センターでは、パソコン回収についてのご相談も承っております。
      ご不明点などあれば、お気軽にご相談くださいませ!

  • 2023年10月17日 小型家電リサイクル法って何??

    • 小型家電リサイクル法は、2013年に施行された法律です。
      この法律は、パソコン、携帯電話、デジタルカメラ、ゲーム機、時計、炊飯器、電子レンジ、ドライヤー、扇風機など、一般消費者が日常生活で使う小型家電を、適正に回収・リサイクルすることを目的としています。

      この法律では、パソコン本体だけでなく、資源有効利用促進法では対象外だったプリンターやスキャナーも含まれています。
      自治体は、これらのパソコンを含む小型家電を分別して適切に処分する義務があります。

      具体的な回収方法としては・・・
      ◼︎家電量販店や自治体の粗大ゴミ回収センターに持ち込む
      ◼︎回収ボックスに投函する
      ◼︎宅配で回収してもらう
      小型家電リサイクル法は、私たちの生活に身近な法律です。
      不要になった小型家電は、ぜひ適切に回収・リサイクルしましょう!

  • 2023年10月15日 パソコンはゴミとして捨てられない!

    • 平成15年10月1日から、パソコンは「粗大ごみ」として捨てられなくなりました。

      循環型社会を形成していくためにはリデュース(ゴミを減らす)、リユース(再使用する)、リサイクルの「3R」が必要不可欠であり、このような取り組みを積極的に推進していくことを目的とした「資源有効利用促進法」が施行されたことにより、パソコンの再利用とリサイクルが推進されることになりました。
      再利用やリサイクルを目的とした法律なので、粗大ゴミとしてパソコンを廃棄すると罰せられることがあるため、注意が必要です。
      パソコン本体だけでなく、液晶ディスプレイやブラウン管のディスプレイも対象となっています。なお、同じ周辺機器でもプリンターやスキャナーは資源有効利用促進法の対象外です。

      また、「小型家電リサイクル法」という法律もあります。この法律は、小型家電に含まれる貴金属やレアメタルを適切に処理することで、循環型社会を実現するために定められています。なお、この法律では、パソコン本体だけでなく、資源有効利用促進法では対象外だったプリンターやスキャナーも含まれています。自治体は、これらのパソコンを含む小型家電を分別して適切に処分する義務があります。

      法律とは関係ありませんが、処分する際には個人情報の流出にも注意しましょう!
      処分方法に関係なく、確実にデータ消去をしてから処分することが大切です。

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